採用代行（RPO）のフリーランスは危険？メリット・デメリットを解説

2023年1月13日2023年7月7日

近年の採用市場でも注目を集めるようになった採用代行（RPO）サービス。
その中でもフリーランスという選択肢も一般的になりつつあります。
今回はそんな採用代行におけるフリーランスの活用について、メリット/デメリットから選定ポイントまで解説します。

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採用代行（RPO）とは

採用代行とは人事担当者の採用業務を代行するサービスです。RPO(Recruitment Process Outsourcing)とも呼ばれ、近年急速に拡大しています。

求人広告や人材紹介が圧倒的に主流で合った従来と比べて、ダイレクトリクルーティングやリファラル採用、ソーシャルリクルーティングなど採用手法は多様化しました。

そうした採用手法の多様化に対応するために、採用フローの一部を切り出してアウトソーシングするサービスが採用代行（RPO）です。

採用代行についてもっと詳しく知りたい・おすすめサービスを知りたい方はこちらも参考にしてみてください。

採用代行のフリーランスとは

採用代行のフリーランスとは、会社に所属せずフリーランスの状態で採用業務を請け負う人材のことです。

従来はフリーランスといえばエンジニアやデザイナーなど高度な技術が求められる仕事が多かったですが、近年はフリーランスの数も増加しており、それに伴い請け負う仕事の幅も広がりました。採用業務や人事業務に関する仕事も増えてきています。

採用代行の法人との違い

企業が運営する採用代行サービスとフリーランスとの最大の違いは、契約する主体が個人か企業かという点です。

フリーランスは個人との契約となり、事前にフリーランス人材の職歴や能力を確認できるほか、契約内容を柔軟に設定することも可能です。つまり、依頼したい業務と依頼したい相手を細かく選ぶことができる点がメリットです。

一方、法人の採用代行サービスは企業との契約となります。法人側が担当者をアサインするため依頼者が選ぶことはできず、働き方や業務内容も法人の方針によるところが多いです。ただし業務に対しては企業が責任を負うため、担当者に問題があったら別の人材をアサインするなど組織全体で対処します。つまり、委託した業務の完遂に信頼がおける点がメリットです。

フリーランス人事のメリット・デメリット

フリーランス人事の法人と比較した時のメリット・デメリットをまとめました。

メリット

担当者のスキル・経験をあらかじめ確認できる

フリーランスは個人との契約となるため、事前に個人の職歴やスキルを確認できます。そのため、「想定していた人材と異なる担当者がアサインされた」という事態には陥りにくいです。一方、企業との契約の場合、担当者を個人レベルで指名することは難しいためミスマッチが起こることもありえます。

仕事の融通が利きやすい

フリーランスは個人との契約となるため、契約における業務内容や期間、働き方の細かい調整がしやすいです。タッチポイントの頻度などは業務の成果への影響が大きいので、細かく設計することができるのはメリットです。

コストが比較的低い

フリーランスは稼働率や契約期間を細かく指定できるため、無駄なコストが発生しにくいです。法人との契約においては稼働時間を多めに見積もってしまうことで、コストが余分にかかってしまうケースもあります。フリーランスにおいては稼働時間を調整したり、採用のニーズがなくなれば契約を打ち切ったりということが可能なので余分なコストを抑えられます。

デメリット

仕事の質にばらつきがある

フリーランスは企業という業務を保証する主体が存在しないので、個人によって仕事の質に大きなばらつきが生まれます。事前に職歴や経験を確認していても、想定していたレベルとは異なっていたというケースもしばしばです。

また場合によっては、病気などで契約期間内に業務の続行が不可能になってしまうこともあります。

長期契約の保証ができない

フリーランスは良くも悪くも自由に仕事をしたい人が多いので、延長前提で契約していても他にいい契約が見つかると延長を断られ、契約を打ち切られることもあります。また場合によっては契約期間内に打ち切られてしまうこともあり、そうしたリスクを踏まえて判断することが大切です。

フリーランス人材を選ぶ際のポイント

フリーランスのデメリットを避けるためには、「相場より低い価格で契約しない」ということが重要です。

フリーランスを活用したい企業は、多くの場合コストの削減を狙っているでしょう。そのため、できるだけ安く契約したいという思考になると思いますがそこに落とし穴があります。質の良い人材は多少単価が高くとも様々な企業から引っ張りだこであるので、そうそう安い価格で契約することはありません。相場では契約してくれる企業が見つからないような人材が、安価で募集しているということになるので、無闇に安い価格で探すのはリスクが大きいです。

求める人材レベルの適正価格を踏まえて探すことが大切です。